「テレワークを始めるって聞いて、ヤッター! 生活時間が自由になる！ 通勤しなくて済む、と思って喜んだのよ」というＡ氏。
最近の電話では「テレワークって大変よ。定時の時間帯は在宅していないと急なやり取りに間に合わないし…トイレに長居もし辛いし…。コロナの関係で行動チェックも入るし…」と。
興味が湧いた私はこんな突込みを。「三食どうしてるの?」。彼「コンビニやスーパーの弁当がごちそうだけど、家の近隣ではランチ屋ばかりで、飽きちゃったよ。そもそも一人ごはんって慣れてないもね」。「やっぱりね、金魚の糞みたいにいつも繋がって歩いてるもんね」と私。
こんな会話から始まった電話でしたが、もっと深刻なのが “仕事場” でした。パソコン１台を置くぐらいのスペースはあっても、2台目とかタブレットとか、周辺機器や資料を広げるスペースが無い! と嘆いているのです。机(テーブル)や椅子も長時間の使用には耐えられないほどの代物とか…。
「そうよね。疲れるでしょう。ストレッチもできないとか? フフッフ」と意地悪な私。
会社の席は仕事がはかどるように作られていますが、独居の若い人の自宅は、仕事場を前提として作られていませんし、そのようなスペースが取れるような住居も持てていないことは容易に推察できます。
コロナ禍をきっかけとして “働き方改革” が進むと政府関係者やマスコミはアピールしていますが、それは居住環境が良い人や、それに対応できるような環境を作ることができる貯えがある人でしょう。
企業は在宅ワークで空きが出たスペースの有効活用に動いていますが、押し出された従業員の「仕事場」の整備には、どのような支援策を出しているのでしょう。交通費も減ったでしょうし、オフィスのエアコン費・清掃費やトイレットペーパー、洗浄剤などの環境整備費も軽くなったことでしょう。
オンラインの事務機器費や通信費、給食費はどのような形で支給されるのでしょうか。テレワーク用のレンタルオフィスやスペースに改装中の空き店舗やホテルが次々と登場しているという報道が目に付くようになりました。このようなスペースで仕事をする従業員の費用負担は、事業者に請求できるのでしょうか。この次の電話では聞いてみようと思っています。
私も在宅勤務と併用していた時期がありますが、個人事業者の時でした。
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